新型コロナウイルス感染拡大が続く中、バレンタインデー（2月14日）で百貨店やチョコレート業界が苦戦を強いられている。
なかでも近年、職場などでの贈答が下火傾向にあった「義理チョコ」は、在宅勤務の拡大の影響などで絶滅の危機に。店側も需要を掘り起こそうと躍起だ。

　「前年比で売り上げ2割減は覚悟している。特に、義理チョコ需要が厳しい」。商戦が本格化した1月下旬、福岡市の百貨店で担当者がため息をついた。
同店では緊急事態宣言中のため客足が落ちているほか、催事場の出店数も減らした。

　もともと女性から男性への贈り物として国内で定着したバレンタイン。職場などでの義理チョコも以前は2月の風物詩だったが、
女性と返礼する男性の双方に負担となるケースもあり、贈答をやめる動きが加速。2018年には「義理チョコをやめよう」と訴えるチョコブランドの新聞広告が話題になった。
インターネット調査会社「マイボイスコム」（東京）のアンケート結果でも、バレンタインデーで「プレゼントをしたか、もらった」と答えた人の割合は、
10年は56・8％だったが、20年には44・8％に落ち込んだ。

　今年は当日が日曜のうえ、コロナ感染防止で在宅勤務が進み、食べ物の共有を制限する企業もある。
そのため、「取引先や仲の良い上司に個人的に渡していたが、今年はやめる」（食品会社）、「女性社員同士で交換していたが実は面倒だった。
今年は必要なくて助かる」（事務職）との声が出ている。日本記念日協会（長野県佐久市）は今年のバレンタインの市場規模を前年比約20％減と推計。
「義理チョコはほぼ消滅か」と予測する。

全文
https://mainichi.jp/articles/20210204/k00/00m/020/268000c